仮想通貨を学ぶにあたって参考にしたいもの

仮想通貨を学ぶのに参考になると言ってよいものを紹介していきますね。

 

書籍

苫米地英人さんの「仮想通貨とフィンテック」

お金とは何かの説明から仮想通貨の仕組みまでの話の流れが、初心者でも理解しやすいです。お金を定義付けられる人は少ないと思いますので、是非読んでもらいたい1冊です。アマゾンレビューでは苫米地英人の自慢が気に入らないなんて書いている人もいますが、特に気にする必要はないでしょう。

これを読めば子供に「お金って何?」と聞かれても理論的に説明が出来ますね。

 

 

いちばんやさしいブロックチェーンの教本

やさしいというタイトルがありますが、途中から一気に難しくなるので初心者向けではありません。プログラマーなどには理解しやすい本ですね。暗号化の歴史や、ハッシュ関数など専門用語が丁寧に解説していますので、こういった専門用語に抵抗が無い方は初心者でも読み進められます。

このインプレスさんの書籍は図解付きで読みやすく工夫がされているためブロックチェーンに限らず、どの本でも読みやすい傾向があります。

 

ブログ

一般的に雑誌などで紹介されているサイトにしようかと考えていましたが、それではつまらないので、隠れた名店のようなサイトを選びました。「仮想通貨ドリーム」というブログは楽しいイラスト付きで、くすっと笑えるような一コマもあり、親しみやすい記事が多いですね。特にアルトコインの説明はとても分かりやすいです。

この運営者はミートアップにも参加したようで、議事録がよくまとめられているので会場の雰囲気なども伝わりやすいです。時価総額が高い仮想通貨の記事は一通りあったので大変勉強になりました。他のブログでは薄い内容だったりするのですが、仮想通貨ドリームはしっかり調べているなという感想を持ちました。今後もこのブログは追っていこうと思います。

まとめ

書籍2つとブログを紹介させて頂きましたが、気に入ってもらえば嬉しい限りです。本やブログは相当数目を通しているので、それなりに自信はあります。是非、仮想通貨及びブロックチェーンの世界にハマってみてください。

仮想通貨のゲームについて

仮想通貨のプラットフォーム上に分散型アプリとしてゲームを作ることが出来る銘柄がいくつか存在する。先駆者としてはイーサリアムがクリプトキティーズという仮想猫のゲームを作り、猫がETHで売買できた結果イーサリアムの価格が高騰したと例があります。

分散型アプリをDappsと呼びますが、クリプトキティーズのように稼ぎたい企業が続々と参入を発表しています。

 

イーサエモン

イーサエモンもまたイーサリアムのブロックチェーンを利用したゲームで、モンスターを捕獲し強くなるように育て、他のモンスターと対戦も可能です。そしてクリプトキティーズ同様にモンスターの売買が可能です。

売買にはEMONTという独自トークンが利用でき、イーサリアムとの交換ができます。

ゲームスタート時には決められた3種類のモンスターから1匹を選択します。攻撃力、防御力、スピード等の6種類のステータスを鍛えて対戦に備える必要があります。いきなり対戦しては負けてしまうので「トレーニング」で強くしていきます。このトレーニングには0.001ETHが消費されるので注意してください。

RPGのように世界を回れることもできアイテムを手に入れたり、自動的にモンスター冒険に行かせて報酬を得ることもできます。イーサエモンはまだまだこれから開発が進むゲームなので先にやっておくことで有利になるかもしれませんね。

ビットハンターズ

ビットハンターズは大ヒットしたアプリ「Pokemon GO」に似たRPGという設定です。ゲーム内で得たトークンをビットコインに換金できるシステムを導入予定です。

ゲーム会社のもうひとつの目的としては歩く歩数を増やして、体を健康にするという名目があります。さらにトークンが地方自治体の健康関連の補助金としても使われる予定があります。年金以外でお年寄りに若者からお金が流れていく仕組みは新しいですね!

まとめ

今回は期待が大きい2作品を紹介しましたが、世界的にみるとDappsは続々と誕生しており、どこも開発に勤しんでいます。主に育成ゲームが多いですが、カードゲームなどの誰もができるものが流行りそうな感じがしますね。

Dappsは2018年にどこまで流行るかわかりませんが、あと2年もすれば分散型アプリが一般的になるのが目に見えています。ブロックチェーンを知らないプログラマーは1日でも早く仕組みを理解すべきですね。

仮想通貨が普及した未来は失業者が続出?

ブロックチェーンは人の仕事を奪う?

 

前回、失業者の話をしましたが、もっと具体的に書いてみようと思いました。

①銀行

すでに銀行の人員削減は始まっています。ブロックチェーンやRippleのシステムを使うことにより、銀行はこれまでにかかっていたコストを70%以上カットできるのです。そもそもブロックチェーンと仮想通貨があれば銀行が存在する意味がなくなります。価値がUSDと連動しているUSTD(テザー)という仮想通貨もあります。

法定通貨に代わる仮想通貨が出来たことにより、法定通貨を引き出すなんてことはしなくなります。また発展途上国では個人で銀行口座を持つことすらできず、自国の通貨をタンス貯金のようにしていました。彼らでもブロックチェーンを使えば信頼できない自国の通貨より、価値の保存ができるテザーなどに換金した方がよっぽど安心できます。

②保険会社

イーサリアムが生み出したスマートコントラクトという契約を記録できるシステムにより、これまでの保険会社のシステムはいらなくなります。むしろ改ざんが難しいのでより信用できます。

銀行と保険会社の2つだけでも分かるように、これまでのネットワークシステムが一切いらなくなり、システム管理者も少ない人数で運用が出来ます。

③仲介業者

カーシェアリング、メルカリ、ヤフーオークションなど最近は個人間を繋ぐ便利なシステムが続々と登場していますが、この仲介業者を無くして個人間で取引が簡単にできる時代が来ます。スマートコントラクトであれば信用できる人物を探す手間もいらないのです。

④不動産・公的記録

これはファクトムやNEMのビジョンにあるように、ブロックチェーンで正しく管理が出来ます。国のシステムをいきなりブロックチェーンに取り替えるのは、まだまだ時間がかかりますが、2020年までにはある程度形になっていることが考えられます。これは多くの仮想通貨デベロッパーが2020年まで仮想通貨の進化は止まらないと発言しているためです。

⑤選挙・投票

日本もそうですが、選挙には莫大な費用がかかっていることを知っていますでしょうか?衆院選では650~800億円のお金が使われているのです。額だけ聞くと、我々の血税が!と頭にくる方も多いでしょうが、ブロックチェーンがあればこのコストは激減することが可能です。

 

まとめ

 

ブロックチェーンやAIは確実に人の仕事を奪います。社長や個人経営者にとっては人件費を安くできる最高のツールですが、多くのサラリーマンにとっては脅威となります。2018年5月は景気はある程度よく、どこも人が足りてないぐらい求人があります。必ず人の手が必要な仕事はまだまだあります。2020年までに本当に自分がやっている仕事のままでよいのかの結論を出す必要があります。銀行職員のようにいきなりクビにはなりたくないですね。

仮想通貨の普及について、前回の続き

仮想通貨を普及させるには?

 

この問題が一番難しいでしょう。特に日本はクレカやSUICAなど電子決済も遅れているため、若い世代はまだよいのですが、50代以上ともなると現金主義が多く、新しいものに手を出さない人が多いのです。日本人は知り合いにすすめてもらったものには気持ちよくお金を出しますが、広告や営業からとなると疑いの目でみるくせがあり、よくも悪くもといった具合です。このような実情があるからねずみ講は流行り、仮想通貨や電子決済は流行らないというのがあるのかもしれません。

ではどうやって普及を図っていくのか?これは国をあげてのプロジェクトを行う必要があるでしょう。国がリーダーシップを取り、仮想通貨決済のインフラを引く必要があります。なかなか政治が民間の仕事に首を突っ込むのは悪いイメージしかありませんが、ブロックチェーン技術に関しては絶対という言ってよいほど国が関与するべきです。特に上の世代は国が動かないと信用しません。宇宙開発に何千億と注ぎ込むより、ブロックチェーン開発に税金を使うべきです。

 

ブロックチェーン技術はAIと同じぐらい驚異的であり残酷である。

 

ブロックチェーン技術が伸びれば伸びるほど企業や国は仕事がやりやすくなりますが、その一方で人の手がいらなくなるという現実があります。まだ2~3年は変わらないでしょうが、銀行はブロックチェーン技術により店舗を減らしリストラを行っています。アメリカではアマゾンが無人のコンビニを出典し話題となりました。

ユーザーとすれば朗報ですが、販売員や窓口の人間がいらなくなると失業者の割合が一気に上がり、再就職しようにも賃金は下がるのが目に見えています。この未来の問題は回避しようがありません、人によってはアジアや南アメリカに移住する方が幸せになるかもしれません。日本で止めようがない資本主義に、ブースターを付けさらにスピードが上がり貧富の差が激しくなるでしょう。

リーマンショック以降はIT産業は伸びましたが、他の産業は厳しい現状が続いています。今後はいま就いている仕事をあらためて考え直す必要がありそうです。ただでさえ、生き残りが厳しい社会ですが、ブロックチェーンの波にのるか、またはブロックチェーンを必要としない事業展開をしていくかの二極化に分かれそうですね。

仮想通貨とは?どのように普及していくかを研究

仮想通貨とは

 

仮想通貨とは本来「暗号通貨」という名前が正しく、暗号化されたお金のことをいいます。これまでもスマホアプリ内で使えるトークンや電鉄会社が発行しているsuicaやpasmoなどもありますが、これらは日本円を電子マネーに交換できますが、逆に電子マネーを日本円にすることはできません。あくまで一方方向だけのシステムでした。

仮想通貨は取引を前提としているため、

①日本円をビットコインにする

②ビットコインをドルにする

という流れが簡単にできるのです。これにより個人間の送金はもちろん世界の企業同士の取引がグッとやりやすくなったのです。いまはテザーというドルと当価値の仮想通貨は1種類しかありませんが、今後は増えていくかもしれません。法定通貨と同価値の仮想通貨があれば企業も安心して取引することができます。

既に飲食店や個人事業主などは仮想通貨での取引を行い、少しずつですが仮想通貨決済の利用者が増えていっています。アメリカでは2017年頃から一般的に普及し、街でビットコインが使えることも珍しくなくなりました。

 

仮想通貨はどうして信頼できるのか

 

仮想通貨はブロックチェーンという技術で支えられています。これまで顧客の資産管理をしていた銀行は中央集権という管理方法でした。つまり、一箇所がハッキングを受ければ簡単に資産を盗まれてしまうというものでした。日本ではそういった事件はなかなかありませんが、世界の銀行は何度もハッキングを受けています。仮想通貨取引所もハッキングは受けているので、なんともいえませんが大元のブロックチェーンは破られていないのです。

ブロックチェーンとは分散型ネットワークのことで、複数のノードとよばれるパソコンで取引が処理されています。仮に一箇所攻撃を受けても、他のノードから情報を修復できるため改ざんがしにくいのです。この仕組みは、将来仮想通貨だけではなく土地の権利証明や運転免許証、戸籍謄本など資産や個人情報の管理ができるため、銀行や区役所がいらなくなるぐらいの能力があります。

処理を行うのは開発者たちではなく、マイナーと呼ばれるブロックチェーンのシステムを助けて報酬をもらう人たちがいます。彼らがこのマイニングというシステムの手伝いをすることによって、仮想通貨取引の承認が正しく記録されるのです。マイニングは良質なグラフィックボードを載せてプログラムを走らせれば、人がほとんどチェックする必要がなく、多額を稼ぐことができます。日本でも大手GMOやDMMグループも2018年からマイニング事業を展開しています。